今年、命がけで書いた「ニコラ・テスラの遺産」。この最後の章で私が提案した日本経済の救済法を読んだだろうか?
「第14章 日本列島修復論」
むろん、読んだ人ならわかっているだろう。
この根幹は、1970年代に行われた、田中角栄の「日本列島改造論」に基づいて作られたコンクリート建築および建設の修復である。
つまり、インフラ再構築が基本になっている。
なぜなら、コンクリートの耐用年数は40年程度。すでに70年代からその耐用年数を遥かに過ぎ、あの笹子トンネルの事故のようなことが起こってきている。
だから、最近の自己修復コンクリートの開発とその実施およびディジタルテクノロジーを含めた、21世紀型のインフラ整備を行うことだよと提案したわけだ。
1年で5兆円。向こう20年。100兆円規模のインフラ整備を行えば、日本全国で新しい雇用が生まれ、その結果、20年は安泰の就職先が生まれる。これが日本経済の再生を行う。
20年計算できる人生があれば、若者は安心して結婚できる。
とまあ、そういうアイデアをはじめて抜本的に論じたわけだ。
そうしたら、我が国にスパイがいたのか?
なんと我が国の朝鮮系自民党政権よりはやく、アメリカのバイデン大統領の方が、俺の言ったようなことを提案したという。これだ。
米議会上院は10日、累計1兆ドル(約110兆円)規模の超党派のインフラ投資法案を賛成多数で可決した。バイデン大統領による成長戦略の目玉の一つで、政権は経済成長を加速させたい考え。ただ、続く下院での審議が難航する可能性もあり、成立は見通せていない。
与党民主党に加え、野党共和党の一部が賛同し、賛成69、反対30だった。バイデン大統領は可決について、ツイッターで「大ニュースだ」と歓迎。「(署名するため)議会ができるだけ早く、法律を私に送ってくれることを望む」とし、下院での早期審議を求めた。
米政権は3月にインフラ投資を柱とする「雇用計画」を発表。与野党で一致できる部分を切り出して合意を目指してきたが、6月に上院の超党派議員と大枠で合意していた後も異論が相次ぎ、修正が続いた。
与野党の合意によると、法案は5500億ドルに上る新規投資が柱。老朽化した橋や道路の再建に1100億ドルを充てるほか、電気自動車(EV)用の充電器の整備には75億ドルを投じる。(共同)
俺のアイデアは盗まれたな? だれだ?バイデンに教えたやつは? デーブ・スペクターか?
いずれにせよ、我が国は戦後アメリカがやることを様子見し、5年遅れで真似をする。そういう気性の情けない国民になった。
その意味で言えば、これは良い兆候かもしれませんナ。
バイデンがこれを実施すれば、日本政府がジャパンハンドラーの手によりその尻を蹴られる。
老朽化したコンクリートのインフラを再整備すること
これが今の我が国に必須の条件である。
1970年代、あのキャンディーズの時代に行われた日本列島改造論。このおかげで我が国は高度成長し、自然インフレを成功させ、給料が2倍3倍になり、ジャパンアズナンバーワンになったのだ。
今回の東京五輪2020の成功も同じことだ。
あれほどインフラ整備を東京都内等で行えば、そこで練習したり競技した選手たちは頑張れる。
スポーツ施設の拡充、充実。土のグランドをを芝生化する。五輪会場の選手村、五輪世界食堂、料理
これって言ってみればスポーツインフラ整備のことだろ?
インフラ整備すればするほど、国民は豊かになる。
ぜひ我が国もバイデンに続いてもらいたいものだ。