みなさん、こんにちは。
さて、忘れないうちにこれもメモしておこう。
たまには希望のもてることもメモしておこうか(のう)。
さっきまで、そこまで言って委員会を見ていたが、東大卒だかなんだか知らないが、あまりに頭が悪すぎて話にならない。
この時期に省庁再編などありえない。ましてや省庁を合併させるとか、時代遅れの発想以外の何物もでもない。むしろ、小泉竹中時代以前の省庁に戻すべきである。
なぜなら、いま物事がうまくスムーズに運ばないのは、再編された省庁が相矛盾することをする職員が共存する形の再編になったからである。
たとえば、厚生省は国民の健康を守るための省だった。一方、労働省は国民を労働させる省だった。過酷な労働の結果健康を損ねる。だから、厚生省が必要になった。
ところが、小泉とおバカ竹中が合併させた結果、お互いにライバルの足を引っ張り合うものが同じ省の中にいる形になった。
文科省も同様だ。文部省は教育。科学技術庁は研究。研究と教育は本来別物である。それが合併した結果、教育と研究が曖昧になり、教育の場は研究圧力で潰され、研究は教育の場への逃げ道で怠慢になったわけだ。
というわけで、いまになってさらに省庁再編なんてまるで中国共産党のようなことをのたまうバカ、こんな連中が日本の官僚になっていられるようでは国が持たない。
ところで、戦後の日本の経済の肝は何だった?
まずをこれを思い出そうではないか。
これは、
加工貿易は、中継貿易と異なり加工のプロセスが追加されている分だけ付加価値が高まるため、有利な貿易であるとされている。最終製品の行き先を輸出に頼る構造であるため、国内経済の変動に左右されにくく、大きな資本力と技術力を有しながら経済基盤の脆弱な国においては基幹産業となるとされている。また、こうした条件を十分満たしていなくても労働賃金が安く生産性が比較的高い国であれば成立しうる余地があるとされている。
さらに、原料調達を外国に依存しているため、コストに応じて調達先を変更できる。国内からの原料調達に依存した場合、コストを理由に取引を切ることが政治的にも困難になるからである。一方で、世界経済の動向や国際政治に影響を受け、原材料価格の高騰に対して有効な策が少ないとされている。しかし第二次世界大戦当時のブロック経済体制よりは国際政治の影響は少ないとされている。
加工貿易をより細分化して、他国より原材料や半製品を輸入して加工した上で輸出を行う「能動的加工貿易」、自国の原材料・半製品を外国に輸出して加工を行わせた上で再輸入する「受動的加工貿易」、「能動的加工貿易」の変形で自国では加工のみを行って、本来の輸出相手である第三国に再輸出する「通過的加工貿易」に分けることもある。
というものである。
要するに、我が国には資源、エネルギー資源がない。だから、ドル建て決済の石油資源を中近東に依存するため、アメリカなど先進国へ工業製品を売って、その利益で資源や食料を買う必要があった。
したがって、そこまで言って委員会のメンバーもそういうことが大前提ですべてを考えていた。
むろん、今の政府与党も財界も国民もそうである。
だから、武漢肺炎こと新型コロナウィルスが蔓延したら、ゆくゆくは我が国の経済は崩壊する。
だから、崩壊させないためには、GoToキャンペーンで旅行業界を復活させて、その空きにチャイナの習近平を日本へ招き入れ、来年にずれた東京オリンピックの華にするはずだった。
これが自公政権の二階俊博や菅義偉の思惑だった。
しかしながら、現状は全く異なるのである。
これは自民党の国会議員になった青山繁晴が言っているように、いまや
我が国は資源大国になった
のである。
つまり、いまや我が国の近海には、レアアースメタルの資源から、天然ガス、シェールガスまで大半の資源が手つかずに埋蔵された、巨大な資源大国となったのである。
なかでも、日本海側の海底から天然ガスが噴出していることが発見されたのである。
というわけで、いま我が国が一番先にやるべきことは、天然ガスの捕獲である。
旅行業界の復活ではない。
とにかく、無駄に大気中に放出している天然ガスを捕獲し、海上パイプラインで我が国内に引き入れて、貯めるガスタンクを日本海側に作るべきなのだ。
燃料が確保できれば、中東に依存する必要がない。我が国は自給自足ができるのである。
将来的にフリーエネルギー技術が登場するまでの間、この天然ガスをベースに、我が国内の産業構造を、
加工貿易から自給自足体制へ大転換させる
ことなのである。
言い換えれば、この新型コロナの時代に、我が国の産業構造を変えることなのである。
つまり、エネルギー源があるのなら、あとは食料を自給すればよいだけである。
我が国では、天然ガスが取れるのだから、電気代を取る必要がなくなる。
主食の米を国内の基盤通貨として考えた江戸時代以前のやり方に戻すことすら可能であろう。
国内の需要に対して余った天然ガスは、海外へ売ることもできる。
こうなれば、ますます我が国は有利になるわけだ。
しかも無駄に放出してきた天然ガスがCO2以上に悪い地球温暖化の最大の原因であるることもわかったわけだから、使えば使うほど地球にとって良い結果になるわけだ。
この様な意味で、日本海の放出天然ガスの資源化は急務の案件なのである。
だから、国はこれに早急に命がけで取り組めばよいわけで、そのために、人員を日本海側に派遣すれば良い。
つまり、事業がなくて困っている日本海側の裏日本が日本の最先端に変わるのである。
外国企業に目をつけられる前にまずこれを日本政府がこれを行わなければならない。
国内旅行だとか、インバウンドだとか、観光事業だとか、そんなものは、日本の自給自足化が完成すれば、いくらでもできる。
なぜなら、国家事業にすれば、電気代がただにできるわけだ。
消費税もゼロにできる。
学費もゼロにできるだろう。
我が国は鎖国しても十分に生きていけるのである。
というようなわけで、我が国の未来は非常に明るいのである。
ただ、無知であるために世界にいいようにかもにされているに過ぎない。
新型コロナには感染しにくいし、エネルギー資源はあるし、世界一古い国家であるし、良いことしかない。
まさに、覚醒しろ!である。
まあ、結局何を言っても、最後は信じる信じないはあなたのマスク次第、じゃなかった、おむつ次第、じゃなかった、おつむ次第というやつである。