【切磋琢磨】ロビンソンのTED提言 ｢教育の死の谷を脱するには｣→「切磋琢磨の語源にもどれ！」「今の学から昔の學へ戻せ」に過ぎなかった！？
2020年 01月 15日
さて、年末年始と正月スポーツはやっと終わり、やっと本当の新年が始まった。というのが、私の話。
だから、そろそろまた普通の話題をメモすることにしよう。
今回は、偶然見つけた興味深いYouTubeの話をメモしておこう。
（あ）武田鉄矢の今朝の三枚おろしの「切磋琢磨」
その前にまず、武田鉄矢の今朝の三枚おろし。
今日のものは、「切磋琢磨」の意味についてだった。
一般には、この意味は、英語で言う
ローリング・ストーン
であろうか？
つまり、川の底でさまざまの石がお互いをぶつけ合って磨き合う。そして、最初は川上でゴツゴツしていた石もいつしか河口ではなめらかで丸い石になる。
そんな感じで、日本語の意味も、通常は、仲間内でお互いに衝突して磨き合う。それがいつしか、お互いに励まし競争しながら高め合うというような意味に変わったという。
「切磋琢磨」だから、「石どうしがぶつかり合って、お互いに削り合い、その結果お互いに磨きがかかる」というイメージがあるわけだが、最近では、「お互いに励まし合う」という、かなりテレビのバラエティー向けの美談的雰囲気になってしまった。
最近の我が国のスポーツ界や教育界においても、切磋琢磨がバラエティー向け用語化したため、昔の青春ドラマの切磋琢磨のような、仲間同士の対立や衝突や罵り合いや喧嘩や殴り合い、こういうものが封印されてしまった感がある。
本来の「切磋琢磨」の通常の意味では、こっちが正解だろう。本音でガチンコの付き合いをするならば、時には殴り合いの喧嘩になることもあるはずだ。
それが、いつからか、そういう本音を封印して表向きの付き合い、表面上の切磋琢磨をするようになったようだ。
こうなると、不甲斐ない仲間がいてもだれもそいつを罵らないし、鉄拳制裁を加えることもない。
おそらく、1990年代後半くらいだろうか？
日教組＝パヨク（共産党系）＝在日朝鮮系が主流となり、「日本式の教育を破壊する」ことが本当の目的になった。
日本共産党は大本が中国共産党や旧ソ連共産党および北朝鮮共産党だが、それらの大本は偽ユダヤの共産党である。
だから、そのルーツにはいわゆるユダヤ人が絡む。マルクス、エンゲルス、ともにユダヤ人である。レーニン、スターリンもまたユダヤ系ロシア人であった。同様に、アドルフ・ヒトラーも人種的には（遺伝学的には）ユダヤ系だったことがDNA研究から証明されている。
人種的見方はこうだが、表向きの教育界の流れでいうと、戦後の我が国の教育のルーツは、すべてGHQから派生した。つまり、アメリカのユダヤ人から与えられた（押し付けられた）ものである。
これは、あくまで「日本潰し」「日本精神破壊」「日本の伝統破壊」が目的だった。
こうして、いつしか切磋琢磨の本来の意味も徐々に代わり、ガチンコの本当の意味から、独裁者国家でありがちの「表面上の綺麗事」の意味へと変わったわけである。
マッカーサーの時代から７０数年。
我が国の言語、漢字、文字の意味がこういうふうに変わっていった。変えられていったのである。
（い）飲酒運転の変遷
思えば、私がアメリカのユタ大に留学した１９８０年代後半。
アメリカではだれも飲酒運転を問題視しなかった。警察も市民も教育者も全部が堂々と飲酒運転して帰ったものだ。
ただし、ユタ州では、モルモン教の州だから開けたビール瓶や缶を持ち歩くことは禁止されていた。
そんなわけで、当時は私も含めて、我々はピザハウスでビールをたっぷり飲んでピザを食っては、そのまま飲酒運転して帰った。
ほろ酔い気分でいい気分で自分のアパートまで運転できたのである。
留学前の我が国でもそうだった。
代行など、よほど酒に弱いか、酒で酔いつぶれて眠ってしまったとか、そういう場合以外はみな自分で運転して帰ることができた。
警察官も酔っ払い運転していても問題なかった。
つまり、事故は結果であって原因ではない。
酒を飲もうが飲むまいが、事故は事故。事故は結果責任であり、事故をしたやつが悪いのであって、酒が悪いのではなかった。
そういう常識が昔の１９８０年代までの常識だった。
ところが、１９９０年代になり、確か私の記憶では、ジョン・エフ・ケネディーの息子だったか、孫だったか、かなりの有名人が飲酒運転で事故を起こしたことから、飲酒運転を厳しく取り締まるようになった。
アメリカが風邪を引くと、日本が風邪を引く。
アメリカがインフルにかかれば、日本がインフルにかかる。
常に、アメリカの後を追う戦後の我が国では、すぐに同じような飲酒運転による事故を騙すゴミが取り上げて、煽り（まさに煽り運転のように）、飲酒運転を取り締まる法制化した。
こうして、いまでは、１適でも飲めば、飲酒運転というまでになってしまったというわけだ。
アメリカでそういうものを煽ったのは、偽ユダヤ人の左翼運動家組織、同様に、我が国でそういうものを煽ったのは、在日韓国系（＝在日北朝鮮系＝中国共産党）組織だった。
マスコミは電通博報堂NHKを通じてすでに在日北朝鮮系に乗っ取られているから、そういう戦略にうまくハマるのである。
（う）アメリカのTEDのケン・ロビンソン講演
ところで、今日偶然見つけたYouTube番組にアメリカの最近では有名なTEDという一般講演会がある。
ここで公演できる人は世界のトップレベルとみなされた人である。
経営者なら、ビル・ゲイツ、スティーブ・ジョブズ、イーロン・マスク、。。。
科学者なら、ノーベル賞学者。
だから、あまり一般には知られていない人でも、ここに登壇する人は相当の猛者ということになる。
逆に、講演者からすれば、最高の名誉となっている。
まあ、こういうものがいまの欧米の潮流だろうか？
要するに、我が国の「バラエティー番組」は、一般人の代わり、一般人の代表者の面をした芸人（ヤラセ芸人）によって仕組まれた内容の、一種のプロパガンダや番組宣伝（番宣）やCMに過ぎないが、欧米ではより専門性の高い、真のエキスパートによるテレビ番組がちゃんと存在しているわけだ。
また、一般人がそういう本物を見たい、知りたい、という願望が残っている。
この点では、まだアメリカ（のメディア）には良心が残っているといえるかもしれない。
残念ながら、我が国では、韓国面に落ちたNHKにも民法にもそれがなくなって久しい。
私が今回見つけたのは、アメリカの現在の教育をイギリス人の教育学者が批判するというものである。これだ。
ちなみに、これは日本の政治家や教育関係者、官僚が見るべきものである。
ケン・ロビンソン: ｢教育の死の谷を脱するには｣
非常に良い日本語訳がついているので、いい勉強になるだろう。
結論は単純。
いまのアメリカの教育は間違っている！
ということである。
上にメモしたように、終戦後の我が国の教育はすべてそのアメリカ型教育を押し付けられて来た結果できたものである。
三段論法！
ゆえに、
いまの我が国の教育は間違っている！
ということになるわけだ。
ところで、この講演は２０１３年に行なわれた講演だが、つまり、もう７年前の講演だが、面白いことに、
この話の中で、
一切日本の名前が出てこない！
のである。
この講演の中で、教育がうまく行っている国や目標とすべき国家は日本ではなかったのである。
フィンランド
オーストラリア、カナダ、サウスコリア、シンガポール、
香港、上海
１９８０年代、あの飲酒運転も我が国の伝統として許されていた時代には、世界中の国々が、我が国の教育を真似していた。
あるいは、こういった講演では、日本が真っ先に話しの中に登場したのである。
しかし、それは昔話になった。
そう、我が国の官僚制度、政治家、経団連に日本破壊と日本支配を目論む在日コリアンが入るようになったからだ。
そして、ついに在日コリアン系の首相が誕生した。
それが小泉純一郎と竹中平蔵の「骨太の方針」の時代である。
「骨太の方針」を私は「狂牛病の方針」と呼んで来きたが、「骨細の方針」と呼んでも良いだろう。
いずれにせよ、保守左翼のどちら側にも、左翼＝在日コリアン（北朝鮮系ルーツ）のヒトモドキが入り込むようになった。
オカルト流に言えば、我が国はエイリアン「ハンベーダー」によって支配されてしまったのである。
それが、「空白の１０年」がいつになっても終わらない原因である。いまや「空白の３０年」となった。
平成とは「空白」だったのである。
おそらく我が国で、「平成」の意味が「在日朝鮮人による日本社会の平定が完成した」ということだよ、と明言したのは、私だけだった。
が、いまや誰の目にも事実だったとわかるだろう。
その前任者の森喜朗に始まり後任者の安倍晋三に至るまで、この構造は変わっていない。
それにしても、アメリカで、高校中退者が多すぎるわけだ。
インディアンでは８０％以上が中退。それも学費は免除されても中退。
一般人も約半数が中退する。
だから初等中等教育がうまくいっていない。
その意味で、
教育は今のビジネスではなく未来への投資であり、
（ア）生徒への個別化教育を行い、
（イ）教師の社会的地位を上げ、
（ウ）学校へ一任せよ、権限を移譲せよ
という提言である。
つまり、言い換えれば、最初に上げた「切磋琢磨」の語源の意味に近い教育をすれば良いということである。
職人が骨や亀甲や象牙をツチやノミでばらばらに砕き、そのそれぞれの事情に合うように石やヤスリをかけて磨くように、教師は教育の職人であり、生徒の個別に合わせた親切な教育を行うことだ。
つまり、学びや学校教育ではなく、學びや學校教育を行えばよろしい。そういう主張である。
我が国の言葉と伝統でいえば、「学」から昔の「學」へ戻せという主張にすぎない。
はっきり言って、我が国の教育制度はもっと中国共産党や北朝鮮に近い。
どの試験を使うべきか、どの教科書を使うべきか、どういうふうに教えるべきか、
中央政府である文科省の「文部官僚」が、まるで箸の上げ下げまで口を出す。
もっとも日教組が学校教育を支配してしまったから、政府と日教組の冷戦状態にあるため、政府はそういう通達をしなければ現場が動かないという側面はある。
この意味では、我が国とアメリカではかなり状況が違うと言えるだろう。たしかに我が国の教育は戦後の宗主国となったアメリカ教育の支配下にあるが、アメリカはエリート教育と一般教育が完全に民間レベルで分かれているが、我が国ではそれはあまり大きくはない。
つまり、アメリカでは経済も格差が大きく、教育格差もそれに比例して大きいが、我が国では、似た傾向にはあるが、アメリカほどではないということになる。
さて、話はこの講演者のケン・ロビンソンの講演の仕方、これが欧米で一番受ける「うまい話し方」なのである。
ジョークを使う＝ユーモアのセンスが講演者を知的に見せ説得力を増す
具体例やうまい比喩を使う＝飲み込みやすくする
難しい単語を使わない＝小学生や中学生レベルで話をする
こういった話のしかたを欧米では訓練させられるのだ。
これが教養のある人の話し方、教育のある人の話し方だとされているのである。
しかし、度が過ぎると、笑うだけ笑って「はて？」何の話だったっけということになりかねない危惧はある。
いずれにせよ、「これから正義の話をしよう」の「囚人のジレンマ」の達人の話手と同様に、このロビンソンの話し方もブリティッシュ・イングリッシュ、キングズ・イングリッシュの典型と言えるだろう。
（え）ロシアの「アメリカ崩壊計画」
さて、本題に入ろう。今まではすべて前置きに過ぎない。
要するに、どうしてアメリカの教育がこうなってしまったか？
私が知る限り、ノーバート・ウィーナーの時代のアメリカはこうではなかったのである。
つまり、１００年前のアメリカの教育は素晴らしかったのだ。
むしろ、昔のアメリカの教育は戦後の我が国の教育が良かった時代の教育に近かった。
この答えがどうやら、「ホントかな」こと「トカナ」に出ていたロシア人のインタビューである。これである。
KGB defector Yuri Bezmenov's warning to America
「基本的に、アメリカ人全員の物事に対する受け取り方や見方を変えてしまうことです。情報が多くあるにもかかわらず、自分や家族、地域社会、国を守るための賢明な結論に達することができないように人々を変えてしまうのです」
そして「イデオロギー破壊」は、それが正当なプロセスとして現代を生きるアメリカ人に公開されていると語る。ベズメノフ氏は、「あなた方は、自分の目でそれを見ているのです」と話す。それらに着目することによって、アメリカのメディアは気づけるはずだというのだ。
ベズメノフ氏はイデオロギー破壊の過程には、4つの基本的段階を持つという。それは「崩壊」、「不安定化」、「危機」、「正常化」だ。
●崩壊
「崩壊」の達成には通常、15年から20年もかかる。彼によると、イデオロギーが浸み込んだ1世代の学生を再教育するのには、最低このくらいの年数がかかるからだ。
●不安定化
KGBによれば、国家を不安定にするのには、わずか2年から5年しかかからないという。この段階では、国の不可欠な構造要素である経済、外交、防衛システムを攻撃対象とする。●危機
第3段階は「危機」だ。ベズメノフ氏は「1つの国を危機に陥れるまでには最大6週間しかかからないだろう」と語る。その危機は「勢力、構造、経済の激しい変化」をもたらし、最終段階には、「正常化」が続く。●正常化
それは1つの国が基本的に乗っ取られ、新しいイデオロギーと現実のもとで生きることだ。
これをみると、「飲酒運転」を厳罰化し始めた１９９０年代が我が国でこの「崩壊」計画が実施されたと見てよいだろう。
そして、３０年の間にいまや「正常化」した。
つまり、平成の３０年で我が国は「KGBが作った北朝鮮のエージェントの下で」我が国が完全に別の国へと変わったのである。
つまり、
日本国→東朝鮮国
と変わったわけだ。
まあ、オカルトではないが、信じる信じないはあなたのおむつ次第、じゃなかった、おつむ次第というわけだ。
７年前にアメリカは大英帝国の賢人を招いてこういう講演会を開き、復活への道順を尋ねた。
にもかかわらず、我が国はむしろますますアメリカをだめにした戦略に従っている。そのスピードが増す。
人口が減る前に日本が先になくなるのではなかろうか？
韓国が消滅する前に先に日本の方が消滅するのが早いかもしれない。
そう思う２０２０年の年始の今日このごろなのである。
弥栄！
by kikidoblog3
| 2020-01-15 11:09
| 日本社会
